野球評論家の佐野慈紀氏がパ・リーグ圧勝の交流戦を分析した。  交流戦はソフトバンクが優勝したのを始め、パ・リーグ各球団がセ・リーグチームに大幅勝ち越しと上位を独占。〝実力のパ〟が強く印象つけられた。 　 　佐野氏は「パの野球はまた進化したと感じさせられましたね」と話す。 　 　特に大きな違いは「セ・リーグは阪神に代表されるように『１回から９回までなんとか必死に守ろう』という野球。対してパは『チャンスが来た時に畳みかけよう』という野球ですね」と一気呵成に勢いをつけられることが強みになると分析。 「ここぞという時に打者も投手も勝負にいける。ソフトや日ハム、そして象徴的なチームがオリックス。勝つときは豪快に勝つ、負けるときは散々」（佐野氏）。 　実際に日本ハムでは１７日の巨人戦（東京ドーム）で相手左腕、井上温大に対し、万波、伏見、水谷が１イニング３発と豪打をアピール。大きく注目を集めた。　 　その野球の質の違いは「チームの雰囲気に表れます。セの野球はすべての回で重箱の隅をつつく野球になっている」とどうしても窮屈になりがちだと佐野氏は指摘する。 　 　阪神は交流戦期間中、逆転負けを多く喫するなど、救援陣が打ち込まれた。防御率は１点台をキープしたが、８勝１０敗と勝ち越せずに勢いがつかなかった。今回の交流戦の結果が両リーグの野球の〝差〟となって表れた形だ。 　最後は「横浜も元々はパの野球に近いし、広島もモデルチェンジしようという兆しが見える。この２チームは注目したい」と締めくくった。

　練馬の銭湯『辰巳湯』に行った時のことである。風呂場に入ったら、なぜか、アイスクリ ームの匂いがした。まさか風呂場でアイスを食べている人がいるのかと見回すと、青色の 湯舟があった。そこには、日替わり湯・ロッテ『く～りっし湯』と書いてある。おお！な んと、この湯はロッテのアイスを再現していたのだ。いや、絶対ベトベトするだろ！そう 思いながら俺は恐る恐る浸かってみた。勝手に冷たいと思っていたが、めちゃんこ暖かい 。おまけにスースーと気持ちがよい。アイスクリームの湯！夏には最高だ。そのうち抹茶 とかも出るんじゃないか。ああ湯上りは気分爽快だった。 翌日、俺はまた『辰巳湯』に行った。今度は黄色だった。まさか『オロナミンC』のCが回 転してUで『オロナミン湯』かと思ったら『向日葵の湯』と書いていた。浸ってみると疲 れが取れていい湯だったが、オロナミン湯だったら、もっと元気ハツラツな気分になって いたかもしれないと思った。

　元タレント中居正広の「女子アナ上納」問題で、フジ・メディア・ホールディングスの株主総会が再注目の１つとなっていたところ、日本テレビの国分太一問題で、そこに日本テレビホールディングスの２７日の株主総会も加わった。 　毎年６月のこの時期は、株主総会が集中する時期。だから経営不振や不祥事を起こしたあの企業この企業では、既に開催された総会が、予想通りに荒れている。 「極端に業績が悪化しつつも、ホンダとの統合を『一方的な子会社化』としてプライドが邪魔して蹴った日産では、２４日に株主総会が開催されましたが、もちろん大荒れ。報道にあるように、株主からは『（工場のある神奈川県横須賀市の）追浜の町が吹っ飛ぶ』とまで言わせる懸念の声が上がりましたが、結論としてはのらりくらりとしたものでした。単独での生き残りはもはや不可能な状態にまで会社を追い込みながら、株主提案は全て否決。無配を決め込む一方、戦犯であり高額報酬が問題視された内田誠前社長が株主からの質問に答えることはありませんでした」（経済部記者） 　野村証券の野村ホールディングスでは、広島で元社員が顧客の女性に睡眠薬を飲ませた上、現金を奪って家に火をつけるという凶悪な事件があり、また、国債先物の相場操縦が行われたという金融マンにとってはご法度な事件まで起こしていたことで注目されたが・・・。 「２４日に行われたこちらも、結局はのらりくらりといったものでした。アメリカの議決権行使助言会社が、奥田健太郎社長と永井浩二会長の取締役再任に反対を推奨していたものの、会社側の取締役選任の議案が可決されました。また同じ金融では、貸金庫問題の極めて悪質な不祥事があり、また、一昨年度は約７５％、昨年度は約６５％と、亀澤宏規社長選任の賛成率が下がり続けている三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループがどうこの難局を乗り越えるかが注目されます」（同前）   アクティビストの台頭で、シャンシャンとはいかないケースも 　 　一方、その「危険水域」を越えて厳しい結果となったのが、化学メーカーの太陽ホールディングス。２４日の株主総会では、株主の反対に遭って、佐藤英志元社長の再任が否決された。同社の業績はむしろ好調なのだが、複数のファンドから受けている非公開化について、佐藤氏の存在が大きな障壁となっているとして、大株主のＤＩＣ（旧大日本インキ化学工業）やアクティビストとして有名な香港系ヘッジファンドのオアシス・マネジメントらが再任に反対していた。極めて稀なことだが、近年のアクティビストの台頭を考えれば、今後はこういったケースが増えてくることだろう。

  この男女共同参画センターや女性センターは男女共同参画に関する研修や情報提供、女性グループ・団体の活動、女性グループによる調査研究の場の提供を行う施設と規定されている。実態はどうなのか。一部の政治的な勢力の活動のアジトになってはいないだろうか。憲法9条を守れというポスターが貼ってあったり、従軍慰安婦問題を殊更に掲示したパネルコーナーがあったり、日本の戦後補償が足りないというビラがあったり。凡そ男女共同参画とは関係のないスペースになっていることがある。実は多くの地方自治体の役所内にも男女共同参画に関わる部署がある。役所のトイレにはどっちが男性でどっちが女性がわからない入口や案内になっていることも多い。それは役所内の男女共同参画部署の功績である。女性が赤やピンクで表示することは勝手な決めつけであり差別を助長したり誘発するというのである。だったら女性トイレの案内を何色にすれば良いというのか。結局、白のプレートに男、女と書かれたものを貼るしかなくなる。呼称も随分と変わってきた。保母は保育士に、看護婦は看護師に、スチュワーデスは客室乗務員、なんと配偶者のことを家内と呼ぶことは許されない、妻と呼ばないといけないそうだ。だったら他人の妻を奥さんと呼ぶこともタブーなのだろうか。パンフレットにはあえて男性がエプロンをしたイラストを使ったり、女性のイラストにはピンクや赤の服を着せないようにしたり、行き過ぎたジェンダー意識が余計に差別を誘発しているのではとさえ懸念する。啓蒙の中身として「男らしさの鎧を脱いで」という項目がある。男が泣いてはいけない、男が弱みを見せてはいけない、男が一家の大黒柱である、男が家庭を支えないといけない、などという風潮の裏返しとして女性が生き方や能力発揮の機会に制約を受けているという。それは被害妄想というものだ。一人一人の個性を尊重し、多様な選択を認め合い、個人の能力を十分に発揮できるようにすることが重要だと規定することで「男らしさ」「女らしさ」というものを頭ごなしに否定しているのではないか。セクハラは男性が女性にするもの、家事は女性が得意、DVは男性が女性に加えるもの、子育ては母親がするもの、女性は文系、など育つ環境や所属する団体の中で無意識のうちに脳にきざみこまれ既成概念や固定概念となっていくものをアンコンシャスバイアスという。無意識の思い込みのことである。このような思い込みを悪いことだと決めつけてしまうことは良くないのではないか。無意識の思い込みが他者を思いがけず傷つけてしまうこともあれば、無意識の思い込みが自分自身にも当てはめてしまうこともある。無意識の思い込みは誰もが持っているものであるから、それ自体を悪いものだと決めつけてしまうことは自分も他人も否定することにもなりうる。無意識の思い込みはあくまでも無意識の中にある。無意識のものをどうやって取り払うというのか。物事を多様な視点や思考をあえて俯瞰的に意識することで自身の可能性を広げていくことにも繋がる。無意識を否定することよって解決することはない。（参議院議員政策担当秘書　紅 良作）

 世界大学ランキングでトップ５の常連であるハーバード大学とトランプ政権のバトルが激しさを増している。移民強制送還の波は大学にも及び、先般日本人留学生のビザが剥奪される事態となった。このままいくとアメリカのエリート大学は世界的な信頼を失い、ランキング上位の座を失いかねない。 こんな大きなリスクを冒してまで、政権はなぜ高等教育を攻撃するのか？そこには保守回帰するアメリカの悲願とも言える政策目標が隠されている。 リベラルな大学を攻撃し、公教育を支えてきた教育省を廃止しようとするトランプ氏だが、一方で、キリスト教系の私立学校には優遇措置を採ろうとしている。これはアメリカ保守が長年温めてきた悲願だ。 保守系シンクタンクのヘリテージ財団が、第２次トランプ政権の青写真として作成した文書「プロジェクト２０２５」には「アメリカはキリスト教国家として再定義されるべき」と明記されている。その実現のために「選ばれた教育機関」だけを強化する、つまり教育を選別し、排他する意図が隠されているのだ。 排除されるべき最大の標的となっているのがハーバード大学というわけで、４月１４日、トランプ政権は、同大に対する２２億ドル（約３１５０億円）の助成金を凍結した。これが報道された瞬間、世界に衝撃が走った。 なぜなら同大は英国植民地時代の１９３６年に創設された最古の大学で、ケネディやオバマら８人の大統領のほか１６０人を超えるノーベル賞受賞者を輩出した名門中の名門だからだ。 またトランプ政権は全米の左翼系大学への助成金を削減、あるいは凍結し始めている。コロンビア大はトランプ政権が要求した警備員の過激派拘束や取締などの要請を受け入れ凍結を免れた。 米教育省が作成中の警戒大学リストは「過激な反ユダヤ主義」のレッテルを貼られたエール、プリンストンなど６０校、また「過激ＤＥＩ（多様性・公平性・包摂性）」の対象校もマサチューセッツ工科大学など５０校に及び、大学のリベラル経営陣との対立が浮き彫りになっている。 トランプ政権の教育への攻撃は大学や留学生にとどまらない。着々と進められるのが「教育省の廃止」だ。トランプ政権で教育長官に抜擢され、同省を破壊する役目を担ったのがリンダ・マクマホン女史（元中小企業長官）である。 トランプ氏とマクマホン女史の接点はプロレスである。彼女は世界最大のプロレス団体であるＷＷＥ代表を務め、共和党の選挙で活躍したことでトランプ氏の信任も厚い。ちなみにトランプ氏は無類のプロレス大好き人間だ。 さて日本の大学助成金は総計６２７５億円に及ぶが、一方で学生数減や定員割れ、存続可能性が薄い大学などへは補助を削減している。“赤”だからといって助成金凍結はしない。 　ちなみに補助金ランキング上位７校は東海大（１４７）、日大（１３９）、慶大（１３８）、早大（１１３）、自治医大（１０１）、立命館大（８８）、近畿大（８３）となっている（単位億）。 　日本では学生運動もすっかり様変わりし、若者は過激派運動に見向きもしない。革マル派や中核派などの活動家は７０代～８０代となり、先鋭労組やＯＢなどのカンパで食いつなぐが、日本共産党委員長が女性になったようにあるセクトの委員長に女性が就いた。ＤＥＩか！

　6月22日、トランプ米大統領はイラン中部のナタンズ、フォルドゥ、イスファハンにある3つの核施設に対する空爆を発表した。この攻撃は、イスラエルとイランの軍事衝突が続く中、米軍がB-2ステルス爆撃機を用いて実施し、イランの核濃縮能力の破壊を狙ったものだ。トランプ氏は軍事的に見事な成功と述べ、イランに対し、報復すればさらに強力な反撃を行うと警告した。一方、イラン側は報復的な結果をもたらすと非難し、すべての選択肢を留保すると報復を示唆している。一方、この未曾有の米イラン直接衝突は、中東のみならず世界各地で反米・反イスラエル感情を激化させ、テロのリスクを高める可能性がある。   空爆の背景と国際社会への波及 　トランプ政権の強硬姿勢は、2018年のイラン核合意離脱以降、経済制裁や2020年のソレイマニ司令官殺害などでイランとの緊張を高めてきた。今回の空爆は、イスラエルが6月13日にイランの核施設や革命防衛隊高官を攻撃したことに続くもので、米国の直接介入は事態を一層複雑化させた。イランは核施設の損害を限定的と主張する一方、最高指導者ハメネイ師はイスラエルと米国に報復すると宣言。イランの同盟勢力であるレバノンのヒズボラやイエメンのフーシ派、さらには親イラン民兵が中東で活動を活発化させる可能性が高い。 　しかし、懸念されるのは中東外でのテロの増加だ。イランは過去、反米・反イスラエル勢力を通じ、世界各地で攻撃を支援してきた歴史がある。例えば、1992年のイスラエル大使館爆破事件（アルゼンチン）や、2012年のブルガリアでのバス爆破事件は、イランやヒズボラの関与が指摘されている。今回の空爆は、こうした非国家主体や過激派による報復テロを誘発する恐れがある。   反米・反イスラエル感情のグローバルな高まり 　ソーシャルメディア上では、既に反米・反イスラエル感情が急激に高まっている。 米国の帝国主義が中東を破壊する、イスラエルの戦争犯罪を米国が支援との声が広がり、過激な言説が拡散中だ。これらは、欧州、アジア、アフリカのイスラム過激派や反米団体に影響を与え、単独犯や小規模グループによるテロを誘発するリスクを高める。特に、欧州では移民コミュニティ内での過激化が懸念され、米国やイスラエルの関連施設（大使館、企業、文化センター）への攻撃が予想される。アジアでは、フィリピンやインドネシアなど親米国のイスラム教徒が多い地域で、反米デモがテロに発展する可能性も否定できない。 　今後、米国がさらにイラン攻撃に出れば、テロのリスクはさらに高まる。特に、中東以外での「ソフトターゲット」（民間施設やイベント）への攻撃が増える可能性があり、在外邦人は長期的な警戒が必要だ。トランプ政権の次の一手とイランの対応が、世界の安全保障を左右するだろう。

1767（明和4）年に将軍家治の側用人となった田沼意次が幕政を仕切った明和（1764～1772年）・天明（1781～1789年）が天災続きだったことはすでに述べたが、特に1782（天明2）年から6年余り続いた天明の飢饉、1783（天明3）年の浅間山の噴火は大きな被害をもたらした。   ともに蔦重が吉原から日本橋通油町に拠点を移し、「狂歌ブーム元年」を起こして登り坂を上がり始めた頃である。   飢饉によって農作物の収穫は激減し、食糧不足に物価高騰、それを受けた一揆や打ちこわしが頻発した。浅間山の噴火は江戸時代における最大規模の火山噴火で、火山灰は関東一円に降り注ぎ、数十センチ単位で降り積もった。   しかもこれが利根川や吾妻川の川底に蓄積し水位が上昇、1786（天明6）年には利根川流域で大規模な洪水が発生している（天明の大水害）。被害は死者1624人、流出家屋1151戸、倒壊家屋130戸余り）とされている。   そのあおりで、完成していた手賀沼干拓地は堤防が流され、新田に大きな被害が及んだほか、印旛沼も洪水で工事の遅延・中止を余儀なくされた。意次肝いりの干拓事業は、大きく傾いていったのである。   天災はこの2つだけではない。日向灘大地震（1769（明和6）年）、大干ばつ（1770（明和7～8年）、明和の大火（1772（明和9・安永元）年）、桜島噴火（1779（安永8）年）……当然、一般市民の不安やストレス、怒りの矛先は、意次本人に向かう。   浅間山噴火の翌年、1784（天明4）年3月24日の夕方、それは起こった。（つづく）  

　おそらくは麦藁帽の少年も海の広さを知らないだろう これまた下手くそな寺山修司の本歌取りだ。本歌は               海を知らぬ少女の前に麦藁帽のわれは両手を広げていたり 「海っていうのはね・・・」と得意満面で両手を広げる少年・・・も実はまた海を見たことがない、そう読んだ方が歌境が深まるような気がするが、どうだろうか。 さて、先週の続きである。寺山に煽られ津よりバスでさらに入る芸濃町から東京に出てきた男は、その名を伊藤裕作という。もう後期高齢者に入った。 寺山と同じ早稲田の教育学部に入り、当然、寺山もいた早稲田短歌会に所属した。７年かかってやっと（？）卒業すると、これも寺山の後を追ったか、文筆業に身を通ずる。 「自販機」を知っているだろうか？　エロ雑誌を顔合わせしないで買えるように、町角に置かれていた自動販売機だ。そこに置かれる雑誌の記事をはじめ、夕刊紙など風俗ライターとして斯界では知るぬ人もない存在となった。 著作も多数あり、多く取材したソープ嬢を描いた『シャボン玉伝説 』という歌集も上梓。その中の一作を紹介して、この稿を終える。               するときはいつだって初夜新鮮に肉体（からだ）を開く花嫁娼婦

総理大臣を断った 香村　後藤田さんの晩年には、彼を総理大臣に押し上げようという勢力というか、動きが一部にあった？ 平沢　そりゃありました。ありましたけど後藤田さんが断った。それは間違いない。リクルートなど、いろいろと事件が続いたことから、後任が決まるまでピンチヒッターとして後藤田さんに出てもらえばいいんじゃないかということだったんです。それで荒療治して、落ち着いたら、今度は常識ある政治家のもとで国の改革などに取り組んでもらうということだったんですがこれダメだった。後藤田先生がピンチヒッターを断ったからです。年令が行き過ぎていたからかな。伊東正義先生に何か言われたんですかね。 香村　どちらも政治改革運動で力を尽くされたわけですけど。後藤田さんは、晩年は結局体を壊されて、入退院を繰り返したみたいですね。 平沢　私もよく話に行きましたが、お亡くなりになる直前までものすごくお元気でした。ご家族に聞いたら、人間ドックということで入ったにもかかわらず出てくる時は亡くなっていた。関係者の責任だと思います。なんでこれを問題にしないんだって聞いたら、歳が歳だからって。 香村　訴えられました？ 平沢　しなかったようです。 香村　そういうのはオープンになってますか？ 平沢　オープンになってるかどうか、私は知りません。ご家族は問題にはしないって言ってました。