2026/02/15
サウナは世代を問わずに人気が高まっているだけに、徹底的な安全確保が求められる。東京・赤坂の個室サウナ店で昨年12月に30歳代の夫婦が死亡した火災を巡り、厚生労働省が、全国157の自治体を対象に、非常用ブザーの有無などの安全管理状況の調査に乗り出した。今後、全国調査結果を踏まえ、サウナの安全管理に関する通知の改正などを検討し、サウナ店や利用者側への注意喚起につなげる狙いだ。
赤坂の火災は昨年12月15日に起きた。5階建てサウナ店「SAUNATIGER」3階のサウナ個室で、川崎市の美容室経営、松田政也さん(36)と妻でネイリストの陽子さん(37)が死亡した。消防の調査や警視庁の捜査では、夫婦が非常ボタンを押したとみられているが、事務室の受信機は電源が入っていなかったことが確認されている。
警視庁関係者は「サウナ室のドアノブが外れて2人が閉じ込められた形となり、受信機の電源が入っていなかったことからも、店側に過失があった可能性が高い」としており、業務上過失致死容疑での立件を視野に捜査が進んでいるようだ。
今回の火災を受け、各自治体も保健所が管内のサウナ店の状況を調べるなどしていたが、厚労省が今年1月、各都道府県や保健所が設置されている市などの自治体に対して調査するよう通知した。各自治体は、サウナ設備のある施設数や非常用ブザーの設置の有無、緊急時の従業員の連絡体制やサウナ室の扉の開閉方式について調べており、厚労省は現状を把握した上で注意を促す方針という。
プライベート空間を楽しめる個室サウナは利便性が高く、若い世代を中心に利用者が増えている。今回の東京・赤坂の火災では、個室サウナでの安全管理の重要性が再認識されたことになったが、2人の命が犠牲になった事実は極めて重い。自治体の調査結果に関係なく、サウナを運営する事業者側は、徹底的な安全確保に努めるべきだ。
(桜田亮)
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