阪神が大きなリードを持って前半戦を折り返した。   　佐野氏は「投手力、打線ともにほぼ隙がない。他球団は後半戦、よほどの爆発力を見せないと逆転Ｖは厳しい」と言う。   　ただ、ほんのわずかな〝小さな穴〟は「なぜか阪神は中日に相性が良くない（前半戦終了時５勝７敗）」（佐野氏）と井上監督率いるドラゴンズの不気味さだ。   　中日が阪神に強い理由について佐野氏は「元々、昔から、阪神は中日との相性が良くない部分がある」と前置きし、「中日は投手力が安定している。その中でつながりのある打線ができつつありますね。ボスラーが日本野球に対応してきていますし、正直、シーズン序盤はやりたい野球が見えなかったが、点が取れれば勝てるチームだとは思ってます」と分析した。   　セ・リーグを盛り上げるためにも中日の奮起は欠かせない。佐野氏は「秋口にかけて暴れまくってほしいなと期待しています」と締めくくった。    

フリーランスを悪用した島村楽器のビジネスモデルが明らかに　 　6月30日、島村楽器（東京都江戸川区）が公正取引委員会に摘発され勧告を受けた。フ リーランスの音楽講師に対して優越的地位を濫用し、顧客に対する訴求としての無償レッ スンを開催する際にフリーランスの講師にも無償でレッスンに当たらせていた。そもそも 島村楽器はフリーランスの講師に取引条件の明示義務を怠っており、報酬の額、報酬の内 容、支払い時期などは書面でもメールでも知らされていなかった。それでも約100名のフ リーランスが応じて労務に就いていたのだからいかにフリーランスの立場が弱いものかと 窺い知れよう。 　公正取引委員会の公表により島村楽器のフリーランス法に違反する行為が明らかになっ たのだが、明らかになったのは違法行為だけではない。島村楽器のビジネスモデルの一端 も明らかになった。楽器の無料レッスンを広く告知して、その応募者に対するレッスンは フリーランスの音楽講師に無料で請け負わせる。この時点で島村楽器は告知費用以外のリ スクはない。応募者へのサービスはフリーランスの音楽講師に全て負わせている。フリー ランスの音楽講師も無料レッスンの応募者が正式にレッスンを申し込めば仕事と報酬を得 ることができるので一見合理的なように思えるが実は違う。島村楽器はフリーランスに無 料レッスンを提供させることでノーリスクの販売促進を行っている。そして、無償レッス ンの受講者が正式レッスンを申し込むとフリーランスの講師に支払うレッスン単価との差 額を得る。このスキーム上、島村楽器はノーリスクだがフリーランスの講師は正式レッス ンの申し込みがなかった場合は島村楽器へ労務を無償で提供しただけとなる。要するに発 注者である島村楽器は「仕事が欲しければ自分で努力して得ろ」という立ち位置にあり、 フリーランスの音楽講師を実務的にも精神的にも優越した関係を利用することで成立する ビジネスモデルを構築していたことになる。また、島村楽器は労働に対する報酬の支払時 期が60日を超える条件に設定していた。このことも違法行為として勧告されている。 　昨年11月から新フリーランス法が施行されている。コロナ化を経て在宅ワークなどが普 及し働き方の多様が進んだ。無論、フリーランスの事業者も増加している。企業と比較し てフリーランスやフリーランスの事業者は弱い立場に立たされることが多いことから新フ リーランス法が整備された。取引条件を明示する義務、60日以内の支払期日、買いたたき ・返品の禁止、報酬減額の禁止、購入・利用の強要の禁止、不当な労務の提供の強要の禁 止、変更や受領後のやり直しの禁止、虚偽の募集の禁止、育児や介護等への配慮義務など が規定されている。違反して勧告を受け従わない場合は罰金が科される。企業にとって罰 金を支払うことよりも違法行為を公表されることによる悪評が広がることの方がダメージ が大きい。社会的に認知されている企業ならば新聞やテレビ、ネットで報道されることも 考えられる。世の中、仕事を得るために無償で行う仕事がいかに多いか、取引を継続する 為に如何に理不尽な要求を受け入れてきたか、発注者は身に覚えがあろう。「ついでにこ れやっといて」「やっぱりいらなくなった」などというセリフに怯える日々からフリーラ ンスが解放されると良いのだが。（世良 直）

 新幹線に乗る時、俺はよく崎陽軒のシュウマイ弁当を買う。食べる度に、一度でいい からあのシュウマイを無限に食いたい！と願っていた。そんなある日、崎陽軒の食べ 放題へ行き、俺は無限にシュウマイを食べた。会場にはセイロで蒸された出来たての シュウマイや色とりどりの中華が並んでいた。夢のようだった。いや、待てよ、あれ は絶対に夢に違いない。 というのも、普通は弁当にシュウマイが５個入っている。それ以上食べるには別パッ クを買うことになる。無限に食べるには無限に買わなければいけない。食べ放題など 、そんな場所がある筈がない。俺は長らくそう思っていた。 だが、先日ネット検索した所、横浜駅にアリババという崎陽軒の店が出てきた。 俺の記憶は一気に蘇った。コロナ前のことだ。シュウマイの中を泳げる位あった。 最近、コロナ前の記憶が作り物のようになってきている。 この夏、海パンを履く気分で、久しぶりにシュウマイの中を泳ぎに行きたい。

歌詠みの父の最後の下の句は「心ならずも居留守を使う」 「病名は『擦声』と書いてあるんだよ」肺病みの父つぶやくように 日一日、力を失う身にありて一度たりとも病名を問わず 天井の節を見上げる一日をいつまで長いと思えていたか ブーンと蚊　思わずパチン・・なす術もなく父は刺されていしか 庭先の白梅今年も花つくを父の座りし位置から見ている いわゆる短歌っぽい題材をあまりよくすることはない私だが、鉄道兵としての父を2週にわたって書いたので、昔の作品だが父の死を詠んだ歌を記す気になった。これらの他に、瀕死の病床を歌ったものもあるので、次週に書くことにする。 ちなみに冒頭の歌で取り上げている父の最後（ではないが死の間際の歌であることは間違いない）の歌は、次のようなものだった。 玄関にてフォーンを二つ押してゆきぬ心ならずも居留守を使う ベッドに付したきりで、来客にも出ていけない父は、この歌を残した。（この項、続く）

 1787（天保7）年4月、11代将軍・徳川家斉が誕生した。その父・一橋治済は松平定信の老中就任 に向けて、田沼派を粛清していく。 就任の障害となっていたのは、それに頑強に反対していた田沼派の大物側衆・横田準松（のり とし）だった。それを、同年5月に始まった「天明の打ちこわし事件」を上に報告しなかったと いうカドで罷免している。 天明の大飢饉とそれによる米価の高騰が引き起こした江戸期最大の打ちこわしとして知られる この騒動は、5月20日に江戸・赤坂の米屋が襲撃されたのを皮切りに江戸・大阪で次々と拡大し ていったが、怒った民衆の勢いが波及していったというより、きちっと計画的で統率が取れて いたとも言われている。 しかも、11代将軍候補・家基の殺害にも暗躍した御庭番たちが、詳細なリポートまでまとめて いるのだ。恐らく治済の指図であろう。 準松はこの打ちこわしについて家斉に問われ、「平穏無事」と回答したとされている。準松は即 座に罷免され、翌6月の19日、松平定信が老中の座に就いた。（つづく）

　元阪神の藤波晋太郎投手（３１）がＤｅＮＡ入りし、３年ぶりに日本球界に復帰することが判明した。   　藤波は今季、マリナーズとマイナー契約を結んでいたが、メジャー昇格はなかった。   　ハマの地で藤波の復活はあるのか？　ＤｅＮＡサイドはＡＩやデータ活用のメカニクス改善にも自信を見せているが、佐野氏は「メカニクス改善からのアプローチは逆効果だと思います」と指摘。むしろ、気持ちの変化の方が大事だという。   「藤波投手の場合はまずは自分の強い球を投げること。四球を出さなければ、投手っていうのは５球勝負できるんですよ。その内３球いい球がいけばいいんですよ。『打たれたって、知るかあ！』ぐらい気持ちでいい。バックに助けてもらえばいい。極端な話、死球当てたって『すまん！』ぐらいの気持ちです」（佐野氏）   　データを詰め込むよりもシンプルなことが大事で「まずは１球、納得できる球を投げる。今度はそれを２球にする、４球にする。そうやって再現性を高めていく方法の方が合っていると思いますね。データはもちろん大事ですが、あまり詰め込まないほうがいい。シンプルでいいし、調子に乗るぐらいほうがいい」（佐野氏）とのこと。   　藤波の復活に注目したい。    

コンビニ業界の王者セブン‐イレブンが、カナダのコンビニ大手ＡＣＴからの買収提案への対応に忙殺される中、鬼の居ぬ間になんとやら…ローソンが、２０２５年２月期に売上高に相当する営業収益が過去最高を更新する勢いを見せている。 この勢いで、地方でも安定した需要が見込めると目論み、出店戦略を広げようと、人口の少ない過疎地に相次いで新規出店している。 「従来は半径３５４㍍、人口２０００人が出店の目安でしたが、２０００人未満の過疎地にも出店できるようになったのです」（流通記者） 北海道稚内市では物流の課題を抱えていたが、４カ月連続の店舗出店により配送効率を確保し、備蓄スペースの拡大や店内調理設備を導入することで安定供給を実現させた。 この成功体験に基づき今年７月４日には、同じ宗谷地方にある人口約７０００人の枝幸町に「ローソン枝幸新港町店」をオープンさせている。 ローソンはこうした過疎地などへの出店を「地域共生コンビニ」と位置づけた。 「良い場所があれば、今後は年間新規出店数の１～２割を『地域共生コンビニ』にしたいと営業本部は考えているようです」（同） コンビニをインフラとして機能させつつ、本体事業の成長も図るという構えだ。 　業績好調の背景に商品構成の改革が挙げられる。新型コロナの影響を受けた２０２０年、ローソンは大変革実行委員会を立ち上げ、内食や日用品など顧客のニーズを徹底分析した。 その結果商品構成を見直し、結果的として全国のほとんどの店舗を改装し、飽和状態といわれた国内市場でも、改革により出店余地を拡大させることができた。 その結果が、先に述べたような小さな商圏人口の地域でも出店が可能になったことだ。地域貢献で成長しようと、過疎地に青いローソンが増えていく。  

2025年7月13日、共同通信などが報じたところによると、米国防総省高官が英紙のインタビュ ーで、台湾有事における日本の積極的な関与を求めた。この発言は、米国のアジア太平洋戦略に おける日本の役割の重要性を浮き彫りにし、同時にその背後にある米国の本音と複雑な意図を推 察させる。 　台湾海峡を巡る緊張は近年高まっており、中国の軍事的圧力が増す中で、米国は同盟国との連 携強化を急いでいる。米国は、中国の台湾への潜在的な侵攻を抑止するため、日本を含む地域の 同盟国との協力を不可欠とみなしている。特に日本は、地理的に台湾に近く、米軍の主要な基地 を擁する戦略的要衝である。米国防総省高官の発言は、こうした地政学的現実を反映したものだ 。 　米国は、台湾関係法に基づき、台湾の防衛を間接的に支援する立場を維持しているが、直接的 な軍事介入には慎重な姿勢を示してきた。いわゆる「戦略的曖昧さ」政策は、米国の介入の不確 実性を保つことで中国を牽制する一方、具体的な軍事行動のコミットメントを避けるものだ。し かし、近年では中国の軍事力増強や台湾周辺での挑発行為が顕著になり、米国は同盟国との共同 対応の枠組みを強化する必要に迫られている。 　米国の高官が日本に求める「関与」とは、具体的にどのようなものか。まず考えられるのは、 軍事的な協力だ。日本は自衛隊の能力を近年強化しており、米軍との共同訓練や情報共有も進ん でいる。台湾有事では、日本の基地が米軍の後方支援拠点として機能する可能性が高い。さらに 、自衛隊がミサイル防衛や海上警備で役割を果たすことも想定される。また、経済的・外交的な 関与も重要だ。日本は、中国に対する経済制裁や国際的な非難の枠組みに参加する可能性がある 。さらに、台湾への人道支援や避難民対応など、非軍事的な面でも日本の協力が期待されている 。これらは、米国が単独で負担するには重すぎる責任を同盟国と分担したいという意図の表れだ 。 　米国の本音を考える上で鍵となるのは、負担の分担だ。米国はグローバルな軍事プレゼンスを 維持する一方で、国内では財政的・政治的な制約に直面している。台湾有事のような大規模な紛 争は、米国の資源を大きく消耗する可能性があり、その負担を同盟国に分散させたいというのが 本音の一端である。特に日本は、経済力、技術力、地理的優位性を備えた同盟国として、米国に とって不可欠なパートナーであることは言うまでもない。 　さらに、米国は日本を「インド太平洋戦略」の要として位置づけている。中国の台頭に対抗す るため、米国は日本、豪州、インドなどとの「クアッド」枠組みを強化し、地域の安全保障ネッ トワークを構築している。台湾有事での日本の関与は、この戦略を具現化する試金石ともいえる 。米国は、日本が単なる米軍の支援基地ではなく、積極的なプレイヤーとして地域の安定に貢献 することを期待している。 　しかし、米国の要求には曖昧さが伴う。米国自身が台湾有事への対応方針を明確にしていない にもかかわらず、日本に具体的な役割を求めるのは矛盾をはらむ。米国の「戦略的曖昧さ」は、 同盟国に明確なガイドラインを提供しないまま、協力の必要性を強調する。この点は、日本にと って対応の難しさを生む。 　日本は憲法9条の制約や、国民の反戦感情を背景に、軍事的な関与に慎重な姿勢を崩していない 。米国が求める「最前線に立つ」役割は、憲法違反との批判を招く可能性もあり、国内の政治的 議論を複雑化させる。また、中国との経済的結びつきが強い日本にとって、米国の要求に応じる ことは経済的リスクも伴う。米国はこうした日本の国内事情を理解しつつも、戦略的パートナー としての日本の積極性を求めている。 　米国の本音には、中国への牽制という意図も強く働いている。日本が台湾有事で積極的に関与 すれば、中国に対する抑止力が高まる。逆に、日本が消極的な姿勢を示せば、同盟の結束が揺ら ぎ、中国に付け入る隙を与える。今回の米政府高官の発言は、日本に「同盟の責任」を意識させ 、行動を促すための圧力とも解釈できる。そして、同時に米国は日本を試している可能性もある 。日本の安全保障政策の進化、特に「反撃能力」の保有や防衛費増額は、米国にとって歓迎すべ き動きだが、実際の有事での日本の対応は未知数だ。米国の高官による発言は、日本政府に具体 的な準備を迫り、その本気度を測る意図も含まれているだろう。