盛り上がりを見せていたWBCは少し残念な結果で終わった。2大会連続で優勝していた侍ジャパンは優勝候補と目されていたがベスト8に沈んだ。総じてみれば、侍ジャパンも中南米やアメリカのパワーベースボールに飲み込まれてしまい、日本のお家芸であったスモールベースが影を潜めてしまった。大谷翔平や鈴木誠也ら一部の選手を除いて日本選手がフィジカルで対抗するには限界がある。チームゲームとしての野球の変化と共に選手個々の評価基準も大きく変化している。従来の打率や打点、防御率といった分かりやすい指標に加え、統計学に基づく新たな評価手法が急速に浸透しつつある。この変化は野球という競技の本質的理解を深める試みでもある。 これまで打者は打率、本塁打、打点で語られ、投手は勝利数や防御率で評価されてきた。しかし、これらの指標は一見明快である反面、試合環境や味方守備、運の要素に大きく左右されるという限界を抱えている。たとえば打率は四球の価値を十分に反映せず、防御率は守備力に依存する部分が大きい。こうした課題に対する答えとして登場したのが、より精緻に選手の実力と貢献度を測ろうとする新指標群である。 象徴的なのがOPS（出塁率と長打率の合計）であり、出塁能力と長打力を一体として評価する考え方は、すでに現場でも広く受け入れられている。さらに一歩進んだ指標として、打撃結果に得点価値の重み付けを行うwOBA、リーグ平均や球場差を補正したwRC+などが登場し、打者の攻撃力はより立体的に把握されるようになった。そして究極的には、打撃・守備・走塁を総合して「何勝分の価値を生んだか」を示すWARが評価の中核を担いつつある。 投手においても同様の変化が起きている。防御率に代わり、三振・四球・本塁打といった投手自身のコントロール可能な要素に着目したFIPやxFIPが重視されるようになった。さらに近年では球速や回転数、被打球速度といったデータを用いて球質を分析する動きが加速している。単なる結果ではなく将来の成績を予測する視点が重視されている点が特徴的である。 メジャーリーグでは、もはや打率や勝利数は補助的な位置付けに過ぎず、WARやwRC+、FIPといった指標が選手評価の基盤となっている。さらにStatcastと呼ばれる計測システムにより、打球速度や回転数などの微細なデータが収集され、選手の能力は「見える化」されている。評価は将来の再現性や成長可能性を見極める段階へと進化している。 一方、日本のプロ野球もこの流れの中にあるものの、その浸透度にはまだ差がある。依然として打率や打点といった従来指標が強い影響力を持ち続けている。とはいえ、データ分析の導入は確実に進んでおり、球団ごとに分析部門の整備が進むなど変化は不可逆的なものとなりつつある。 重要なのはこれら新指標が単なる「難解な数字」ではないという点だ。それらは選手がどれだけチームの勝利に寄与しているかをより正確に測ろうとする試みであり、野球の戦術や育成方針にも直接影響を与える。すなわち、評価基準の変化は競技そのものの変革と表裏一体なのである。プロ野球は今、「経験と勘」に「統計と分析」が融合する新たな段階にある。この潮流をいかに受け止め、活用していくかが、今後の日本のプロ野球界、ひいては侍ジャパンの競争力を左右する分岐点となるだろう。 （坂本雅彦）

　花見の季節がやってきた。今年の予算額は、昨年より１３．８％減の平均６３８３円だったことが調査会社のアンケートで分かった。 予算額は新型コロナ流行が始まった２０２０年は２７３７円で、２３年には約７０００円に回復。昨年は７４０７円だった。 「どんちゃん騒ぎ」より、通勤途中にチラ見するとか、ペットの散歩がてら見るといったスタイルが市民権を得始めているようだ。 つれて予算の減少の理由を探ると、節約志向が影響しているとみられ、１人で楽しむ「ソロ花見」も定着しつつある実態も明らかになった。物価高の影響でお花見に労力を割く人が減っているということだ。 中でも高等教育や塾などにお金がかかる子どもを持つ親世代が、花見の予算を削っている可能性が高い。 物価高の中で存在感を強めているのがソロ花見。１人で花見をする、するかもしれないと回答した人の割合は、今年１０.４％を占め、２０２４年の６.８％、２５年の９.８から年々伸びている。 花見に行く時間帯や場所では、ハッキリ「安・近・短」の傾向が現れている。 「桜の名所」に「日帰り旅行やドライブ」するという回答は１８．８％、「宿泊ありの旅行やドライブ」５．４％を大きく引き離しており、「大名花見」は見る影もない。（梛野順三）  

 １９９８年７月、埼玉・宮代町で、夫婦が取引先の富士銀行（現：みずほ銀行）春日部支店の男性行員（当時３１歳）に絞殺されるという事件（無期懲役）が起きた。同行員は、この夫婦から２５００万円の債務を負い、返済に窮しての犯行だった。 この事件の遠因として。この行員が地方中堅私大出身者だったことを挙げるメディアもあった。バブル全盛期の人材不足を補うため、これまで採用してこなかったレベルの大学から無理な採用をしたためだという指摘である。いまなら「学歴差別」と糾弾されかねないが。 日の丸投資銀行最強と謳われ、「Ｍ＆Ａ請負人」を自他ともに認める野村證券。２０２５年のＬＳＥＧ（英ロンドン証券取引所グループ）によるリーグテーブルにおいて、同社は公表ベースの関与金額が２３兆円超を叩きだし１位に輝いた。 ただし国内では圧倒的首位の野村證券だが、モルガン・スタンレーやゴールドマン・サックスなどバルジブラケット（グローバル投資銀行）との戦いでは後塵を拝している。そして、金融業界への「人材供給源」とヤユされるほどの人材流出でも名をはせている。 その“人材”に問題が生じた。２４年７月、同社社員（３０）が、多額の借金を抱えた末、顧客の夫婦宅から現金を奪って放火したとして起訴され、強盗殺人未遂と現住建造物等放火の罪に問われている（３月３日判決公判＝懲役１８年）。 　エリートであるはずの一流銀行「富士銀」で起きた事件とディテールズに違いはあれど、犯罪動機に借金が潜んでいることに類似性がある。 野村証券はこの事件を機に顧客訪問時の管理を徹底するなど、不祥事の再発防止策を次々と講じた。こうしたなかで、ある指定信用情報機関を利用して、主にウェルス・マネジメント部門（旧営業部門）社員に信用情報の提出を求める“借金調査”を行ったとされる。 　クレジット会社などの信用情報機関は、個人でも情報開示を求めればクレジットやローンの契約内容、支払い状況、残債額、２００～８００の数値で示される信用指数など自身の信用情報やクレジット・ガイダンス情報を閲覧できる。 同社は事件以降、同部門の部店長や内部管理責任者、担当部長、統括課長、ポスト課長などの管理職へ個人情報の取得を案内し、これら部門の管理職は、すでに信用情報開示報告書の提出を終えたとされる。そして２６年１月には、非管理職の営業社員にも厳秘扱いで提出要請が出たとされている。 信用情報機関からは、信用情報の提出を社員に求める会社のやり方に対して警鐘を鳴らしたともいわれ、会社が社員に信用情報の提出を求めることの是非が問われている。（梛野順三）

　ワールドベースボールクラシックが盛り上がりを見せる中、日本のプロ野球は開幕を2週間後（３月13日執筆）に控えオープン戦の真っただ中。ベテラン選手にとっては調整を加速する時期、若手選手は一軍ベンチ入りを賭けた壮絶な椅子取りゲームが佳境に差し掛かっている。そんな中、拙者は暇そうなハイヒールモモコに激似の女子を誘ってオープン戦とはいえ今シーズン初めての神宮球場に観戦に向かった。試合はヤクルトスワローズとオリックスバファローズの対戦。平日の昼間だというのにスタンドは7割がた埋まっている。東京には拙者同様の暇人が溢れていることの証左だ。試合展開は大荒れ、オリックスのベテラン山岡泰輔が5回2失点に抑えたものの続く権田琉成が打者5人に本塁打を含む3安打5失点と打ち込まれる。そのマウンドを引き継いだ元メジャーリーガーで通算250セーブの大ベテラン平野佳寿がまさかの大乱調。三連続四球で塁を埋めたのちに2安打をくらい3失点で1アウトしか取れずに降板。後を託された山田修義が後続を断ったもののオリックスは打線も散発8安打の完封に終わる。一方、ヤクルトは投打どもに好調。先発吉村貢司郎が6安打されるもゼロ封。続く荘司、大西、木澤、星の投手リレーでオリックス打線を完封。打ってはオスナの2ランを含む12安打11得点の大勝（11－0）。オリックスとは対照的に投打ともに絶好調の燕軍団。申し訳ないが、オスナ、サンタナ、長岡以外は凡そ一軍とは思えないヤクルト打線ではあるが若手選手の必死さが見て取れて初々しい。村上宗隆が渡米し、山田哲人が不調から脱していない状況にあるヤクルトにおいて若手野手にとっては千載一遇のチャンスである。「いつやるの？今でしょ」って予備校の先生が言っていたぞ。   私「それにしても3月の神宮は寒いな」 モモコ「オリックス打線ほどじゃないけどな」 私「今日のヤクルトはすごいな」 モモコ「燕は寒さに弱いはずやんか」 私「えっと燕や、どうやら牛の方が寒さに弱かったな」 モモコ「牛が凍死··」 私「牛、あや牛」   ホッカイロを摩りながら震える私の横でサーティーワンのポッピングシャワーを召し上がるモモコ氏は燕よりも牛よりも強者なのかもしれない。 （坂本雅彦）

 ２０２５年のインターネットバンキングによる不正送金被害が、約１０４億円（前年比約１７億円増加）に上り、過去最悪だったことが、警察庁のまとめで分かった。手口の約９割は、実在する企業を装ったメールで偽サイトに誘導し、パスワードなどの秘密情報を盗む「フィッシング」で、過去最多の約２４５万件（同約７４万件増加）だった。   ■ボイスフィッシング　 金融機関を装って企業などに電話し、担当者を言葉巧みに偽サイトに誘導して口座情報を盗み取る「ボイスフィッシング」の被害も目立った。法人の被害額は、約４４億８０００万円に上り、不正送金の被害全体の約４割を占めた。１社だけで被害が４億円を超えたケースもあっといい、警察庁は注意を呼びかけている。さらにフィッシング被害は、通常の銀行口座のみならず、証券口座にも広がっており、事態は深刻化している。 中小企業などを標的とする「ランサムウエア（身代金要求型ウイルス）の被害も以前からと同様に多く、高止まりが続いている。ランサムウエアでは、企業などのデータを暗号化し、復元と引き換えに身代金を要求するケースが多く、２０２５年の被害は前年比４件増の２２６件だった。ランサムウエアの脅威は広がっており、サイバー攻撃を想定した事業継続計画（ＢＣＰ）の策定など、企業側には万が一の事態に備えた対策強化が求められている。   ■幅広い世代がターゲット 企業とは別に、個人の不正送金被害を年代別にみると、２０歳代が２２・９％と最多だったが、５０歳代が１８・１％、６０歳代が１６・５％と続き、幅広い世代がターゲットになっていることが伺える。ネットバンキングの利用時に不審なメールが送られてきた際は、安易に応じるのではなく、個人でもしっかりした警戒心を持って対応することが重要だ。 ネットバンキングの普及により、いつでもどこからでも送金が可能になり、利便性が高まった。ただ、不正送金被害の深刻化を見過ごしてはならず、官民一体となった対策強化が引き続き課題となる。（桜田亮）