芸能界の闇が時に言われる。ギャラの支払いもその１つで、芸能事務所の胸先三寸。逆らえば、干される。

　ＴＢＳラジオの『コネクト』のメインパーソナリティなどの活動で知られる石山蓮華が、出演料で発生する消費税の支払いを巡る訴訟で、相手方と金銭的和解をしたとの報告がⅩでなされたのが、５月２０日。これと全く同種の争いが実は、東京地裁で行われている。

「原告は有名写真家の息子で、タレントのＡ。元の所属事務所Ｓに対し、消費税約５００万円が支払われていないと、訴訟が継続中です」（司法担当記者）

　一時はゴールデンタイムのトーク番組で見ることがあって、確かに「最近見ない」かと思えば、そんなことになっていたという。

「金額は大きくなく、ギャラの明細が不透明という問題が争われている裁判ですが、芸能人は芸能事務所に逆らえない。逆らったら仕事が減り、表だって楯突いたら業界でいずらくなります。だから声を上げにくい」（同前）

　石山の報告では、消費税の支払いを明記しているケースもあれば、なかったケースもあったといい、「表現に携わる誰もが、私と同じようなトラブルを経験しないで済むよう、自分にできることは何かと考えるようになりました」としている。だがこうして石山が声を上げられたのも、彼女がフリーランスだということがあるのだろう。特定の事務所に所属していればそれは非常に難しい。

　だからＡの訴訟では、芸能事務所の「優越的地位の濫用」が主張されている。時に人身売買に例えられる芸能事務所の芸能人に対する「優越」は、近年、公正取引委員会も目を光らせているところ。事実、Ａが事務所に抗議し、話し合いを持ったことで、Ａは仕事を干され、結局は事務所を辞めている。

　だがこの争い、今の所Ａは公言することなく、ひっそりと争われている。それはＡが事務所は辞めたが、芸能界を去ってはいないからかもしれない。こううして〝闇〟は作られる。（猫間滋）