インド洋の真珠と称される島嶼国モルディブが、現在、中国による急速な経済的浸透の渦中にある。かつてはインドの影響力が極めて強かったこの地で、今、何が起きているのか。その実態は、単なるインフラ支援の枠を超え、国家の主権や地政学的なパワーバランスを揺るがす深刻な局面を迎えている。

モルディブにおける中国の存在感が決定的となったのは、習近平指導部が掲げる一帯一路構想への参画が契機であった。とりわけ、2023年末に就任したムイズ大統領は、前政権のインド第一の方針を覆し、露骨なまでの親中路線を鮮明にしている。ムイズ氏は就任直後、最初の公式訪問先に北京を選び、中国との間で２０項目に及ぶ協力文書に署名した。これにより、両国の関係は「包括的な戦略的協力パートナーシップ」へと格上げされ、2024年１月には両国間の自由貿易協定（ＦＴＡ）が正式に発効したのである。

この経済的浸透の象徴が、首都マレと空港を結ぶ「中国モルディブ友好橋」などの巨大プロジェクトである。中国の資金と技術によって建設される高層住宅や国際空港の拡張は、一見すると近代化の恩恵に見えるが、その裏側には莫大な債務という影が潜んでいる。世界銀行や国際通貨基金の推計によれば、モルディブの対外債務の約７割が中国に関連するものとされ、その額は国家予算の規模を大きく超えつつある。いわゆる債務の罠への懸念はもはや予測ではなく、現実の脅威としてこの国にのしかかっている。

中国による浸透は、目に見えるインフラだけにとどまらない。現在、モルディブ政府はデジタル経済や海洋管理、さらには防衛分野においても中国との連携を強めている。特筆すべきは、中国からの無償資金協力がインドを上回る規模で提供され始めている点である。これにより、モルディブは財政運営を中国からの支援に依存せざるを得ない構造へと陥りつつある。ひとたび債務不履行の危機に瀕すれば、スリランカのハンバントタ港のように、戦略的要衝である港湾や土地の租借権を中国に譲渡せざるを得なくなるリスクを孕んでいる。

また、こうした経済的従属は、必然的に地政学的な変容を強いる。インド洋の海上交通路の中心に位置するモルディブが中国の影響下に入ることは、インドや米国にとっての安全保障上の懸念にほかならない。ムイズ政権がインド軍の駐留部隊を撤退させたことは、中国がこの海域で軍事的なプレゼンスを確保するための布石であるとの見方が強い。

中国による経済的浸透は、モルディブに目先の経済成長をもたらすかもしれないが、その代償として支払われるのは国家の自律性である。甘い資金提供という名の浸透は、気づかぬうちに国の骨組みを組み替え、インド洋の安定を左右する大きな不確定要素となりつつある。モルディブの現状は、経済支援がどのようにして政治的・軍事的な足がかりへと変貌していくのかを物語る、最も先鋭的なケーススタディであるといえる。

（ジョワキン）