2026年6月、世界が熱狂に包まれるはずの北中米ワールドカップは、かつてない地政学的リスクの暗雲に覆われている。2月末に端を発した米国・イスラエルによる対イラン軍事行動は、中東全域を巻き込む全面衝突へと発展し、今やその火の粉はスポーツの祭典が開催される北米大陸にまで及びつつある。特に懸念されるのが、イランが抵抗の枢軸として傘下に収める武装組織や潜伏細胞による、大会を標的にした報復テロの脅威である。

歴史的に見ても、国際的な注目が集まるワールドカップは、過激派組織にとって格好の宣伝媒体となってきた。しかし今回の脅威がこれまでと一線を画すのは、それが国家の意志に裏打ちされた戦略的な報復としての性格を帯びている点にある。イランは、米国によるハメネイ最高指導者の殺害や国内インフラへの爆撃に対し、目には目をの論理で徹底抗戦を宣言している。イラン革命防衛隊（IRGC）の直接的な関与に加え、レバノンのヒズボラや各地の親イラン民兵組織が、米国内のソフトターゲットを狙う可能性がある。

既に米国内では、ヒズボラのスリーパー・セル（潜伏細胞）による偵察活動や、ローンウルフ（一匹狼型）による小規模な襲撃事件が複数報告されており、治安当局は警戒レベルを最大級に引き上げている。ワールドカップのような広域開催のイベントでは、スタジアム内の安全確保だけでなく、公共交通機関、ファンゾーン、チームの宿泊施設といった無数の脆弱な場所が存在する。テロ組織側からすれば、警備が厳重な競技場そのものではなく、その周辺に集まる無防備な群衆を狙うことで、最小の労力で最大の心理的打撃を世界に与えることが可能となる。

さらに懸念されるのは、物理的なテロと並行して展開されるサイバー攻撃やドローンによる非対称攻撃である。現代のテロリズムは進化しており、安価で入手可能なドローンに爆発物を積載し、警備網を潜り抜けてスタジアムの上空から攻撃を仕掛ける手法は、現実に想定すべき脅威となっている。これに対し、米国、カナダ、メキシコの三カ国は協力して防空体制やサイバーセキュリティを強化しているが、イラン関連組織が持つ高度な非対称戦能力を完全に封じ込めることは容易ではない。

大会直前になっても、イラン代表チームの参加可否を巡る混乱や、中東諸国によるボイコットの動きが報じられるなど、スポーツと政治の境界は完全に消失した。FIFA（国際サッカー連盟）は「大会の安全は確保されている」との声明を繰り返しているが、戦火の中東から遠く離れた北米の地で、平和の祭典が無事に執り行われる保証はどこにもない。選手や観客が抱く恐怖心は、もはや単なる懸念ではなく、目前に迫った現実の危機である。

（ジョワキン）