２月２６日、半導体装置大手の東京エレクトロンは、２０２６年３月期の連結純利益が前期比１％増の５５００億円となる見通しと発表。半年前の下方修正から一転し、増益予想に転じた。その理由はメモリー半導体の活況だ。

現在ＡＩサーバー向けの半導体需要が急速に拡大し、メモリー大手が積極的に設備投資を行っているのだが、２６年以降もこの勢いはしばらく続きそうで、同社の河合利樹代表取締役社長兼ＣＥＯは「（中期経営計画の目標である）トップライン３兆円が見えてきた」と強気の姿勢を見せた。

　これまでＡＩ向けといえば、ＧＰＵに搭載する高性能メモリー「ＨＢＭ」が需要の大半だった。しかし、直近では、計算結果を一時保存しておくメモリーや、ユーザーとのやりとりを長期保存しておくメモリーなど、ＨＢＭ以外のメモリー需要が急速に高まってきた。

　同社はこの分野でも高いシェアを持っており、多角的な商品群の配置が功を奏した格好だ。

一方、同業のルネサスエレクトロニクスは、材料の調達先であり、協業する米パワー半導体メーカーの「ウルフスピード」が、昨年６月に破綻したことを受け、同社がウルフスピードに貸し付けていた２０億ドル（約３０００億円）のうち転換された株式と社債との差額を損失として処理した。その結果、２５年４～６月期の連結決算で最終損益が２０１３億円の赤字となった。

　そもそもウルフスピードは、ルネサスが預託を決める前から４０億ドルを超える長期負債を抱えており、本業でキャッシュを生み出せない状況に陥っていた。

加えてＥＶ（電気自動車）市場の減速と中国メーカーの台頭でＳiＣ半導体の価格が下落し、市場環境が悪化していた折でもあり、その煽りを食らうダブルパンチに見舞われた格好だ。両社の明暗は運だけでは片づけられない要因をはらんでいる。（梛野順三）